女性職員退職の要因の一つとして結婚、妊娠、出産がありますが、その背景には、子育てをしながら仕事をすることによる負担増があります。今後さらに進む少子高齢化を考えると、女性職員へのアメニティー向上は、将来安定的に職員を確保する上で、重要な課題であると考えます。

　妊娠・出産に関して、本人の体調を考慮し、短時間労働への勤務変更などで負担軽減に努めています。また、出産後、子供の心配をせず、安心して勤務できる環境構築として、院内託児所の設置を行いました。男性職員の育児休業の取得なども推進しています。

　育児休業以外にも年次有給休暇の取得促進に対しても取得しやすい雰囲気の醸成や計画的有給休暇の付与などの環境整備によって、職場全体としてより一層、仕事と子育ての両立が容易にできるような職場作りに取り組んでいきます。